建設業の福利厚生、導入後に利用率を上げる工夫

福利厚生を導入したものの、従業員の利用率が思ったほど伸びない。せっかく費用をかけて導入しても、利用されなければ離職防止や採用力強化の効果は期待できません。本記事では、建設業の会社が福利厚生アプリを導入した後、利用率を上げるために自社でできる工夫を整理します。

利用率が伸び悩む典型的な原因

利用率が低迷する最大の原因は、「制度の存在自体が従業員に十分伝わっていない」ことです。導入時に一度案内しただけで満足してしまい、継続的な周知を怠ると、せっかく登録した従業員も使い方を忘れてしまいます。特にスマートフォンアプリでの利用が前提となる福利厚生は、インストールや初期登録の手間が発生するため、最初のハードルで離脱してしまう従業員も一定数存在します。

また、サービス提供会社側のサポートは、基本的にアプリをインストールした後の利用促進(メッセージ配信やギフト送付など)が中心であり、インストール前の「そもそも登録してもらう」段階への支援は、導入企業自身が担う必要があります。この前提を理解しておかないと、「導入すれば自然に利用率が上がる」という期待とのギャップが生まれてしまいます。

導入初期の本登録率を高める告知の工夫

利用率向上の第一歩は、導入初期の本登録率を高めることです。一般的な目安として、本登録率90〜100%を達成している企業では、導入前から複数回にわたる告知を行っているケースが多いとされています。例えば、導入前月のうちに一度目の告知を行い、利用開始当日の朝にリマインドの告知、さらに同日中にもう一度案内を送るといった、複数回・複数タイミングでの告知スケジュールを組むことが有効です。

告知の際は、単に「福利厚生アプリを導入しました」と伝えるだけでなく、具体的にどのような恩恵が得られるのか(コンビニでの割引、毎月のギフト、家族も使える優待など)を分かりやすく示すことが重要です。ポスターの掲示や、口頭での説明会的な場を設けることも、現場で働く従業員への周知には効果的です。

管理画面機能を活用した継続的なフォロー

導入後も、管理画面上で未登録者を把握し、個別にリマインドメールを送信できる機能を活用することで、登録漏れを防ぐことができます。退職者の整理と合わせて、定期的に登録状況を確認する運用ルールを社内で決めておくと、利用率の低下に早めに気づくことができます。

また、社内報機能を使ってプッシュ通知でお知らせを配信できるサービスであれば、新しい割引優待の追加情報や、季節ごとのキャンペーン情報を定期的に発信することで、従業員が継続的にアプリを開く習慣づくりにつなげられます。一度登録しても使われなくなってしまう「休眠」を防ぐには、こうした継続的な情報発信が欠かせません。

家族招待機能を活用した利用率向上

家族招待機能がある福利厚生サービスでは、従業員本人だけでなく家族も招待することで、利用のきっかけが増えます。家族を招待した従業員ほど、アプリを継続的に利用する傾向があるとされており、導入時の案内に「家族も招待できる」ことを明記しておくことは、利用率を底上げする工夫の一つです。

特に建設業は現場作業員がコンビニなど日常的な店舗を利用する頻度が高い業種とされているため、コンビニ割引の使い方を具体的に説明することも、利用のきっかけづくりとして効果的です。チケットの事前購入からレジでのQRコード提示までの流れを、画像入りのマニュアルなどで分かりやすく案内することが望ましいといえます。

まとめ

福利厚生の利用率向上は、導入して終わりではなく、導入後の継続的な周知とフォローによって決まります。複数回の告知による本登録率の引き上げ、管理画面を活用した未登録者へのリマインド、社内報機能による継続的な情報発信、家族招待の案内といった工夫を積み重ねることが、導入効果を最大化する鍵になります。