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採用のいま

未経験者採用は本当にリスクが高いのか

CONOC編集部 ・ 2026/9/14

経験者採用が難しくなる中で、未経験者採用を検討する会社が増えています。一方で「教育コストがかかる」「すぐ辞めてしまうのでは」といった懸念から、踏み切れないままでいる会社も多く見られます。この記事では、未経験者採用のリスクを実態に即して整理します。

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「教育コスト」は経験者採用でも発生している

経験者採用であっても、自社のやり方や現場のルールに慣れてもらうまでには一定の時間とコストがかかります。未経験者採用だけが特別に教育コストが高いという理解は、実際には正確ではありません。

むしろ、経験者は「教えなくても分かるはず」という前提で放置されがちな分、認識のズレに気づくのが遅れるという別のリスクを抱えていることもあります。

早期離職のリスクは「育成体制」で大きく変わる

未経験者が早期に離職する原因の多くは、経験がないこと自体ではなく、育成の道筋が示されないまま現場に放り込まれることにあります。何をどの順番で覚えていくのかという育成計画があるかどうかで、早期離職のリスクは大きく変わります。

育成計画を用意せずに未経験者採用を始めると、離職リスクが高まるだけでなく、「未経験者はやはり続かない」という誤った結論に至りやすくなります。

未経験者ならではの「柔軟さ」という利点

経験者は前職のやり方が染み付いている分、自社のやり方に馴染むまでに摩擦が生じることがあります。一方で未経験者は、白紙の状態から自社のやり方を素直に吸収できるという利点があります。

この利点を活かすためには、教える内容と手順を整理しておくことが前提になります。行き当たりばったりの指導では、この利点を活かしきれません。

採用条件を広げることで応募母数が増える

経験者に限定した求人条件は、応募できる母数そのものを狭めてしまいます。未経験者を条件に含めることで、応募の入口が広がり、結果として自社に合う人材と出会える確率も上がります。

ただし応募条件を広げるだけでなく、未経験者向けの育成体制を同時に整えなければ、応募は増えても定着しないという結果になりかねません。

「向き不向き」を見極める面接の工夫

未経験者採用では、経験に基づく評価ができない分、面接での見極め方に工夫が必要です。過去の職歴における取り組み方や、物事への向き合い方を具体的なエピソードで聞き出すことで、未経験であっても自社に合う人材かどうかを判断する材料が得られます。

資格や経験の有無だけで判断せず、人柄や姿勢を見極める面接設計を持つことが、未経験者採用の成功率を高めます。

育成の成功体験を社内に蓄積する

一度未経験者の育成に成功すると、その経験は次の採用にも活きる貴重なノウハウになります。何がうまくいき、何に苦労したかを振り返り、育成手順として言語化しておくことで、担当者が変わっても同じ質の育成を再現できるようになります。

最初の1人の育成を、単なる現場対応で終わらせず、仕組み化のきっかけとして捉えることが重要です。

OJTだけに頼らない教育体制の設計

「習うより慣れろ」という考え方だけに頼った教育体制では、教える側の力量や忙しさによって育成の質にばらつきが生じます。基本的な作業手順や安全に関する知識は、動画やマニュアルとして整理しておくことで、誰が教えても一定の質を保てるようになります。

OJTと座学的な学習を組み合わせることで、現場の負担を減らしながら、育成の再現性を高めることができます。

未経験者本人の不安に寄り添う

未経験者は「ついていけるだろうか」という不安を強く抱えた状態で入社してくることが少なくありません。この不安に対して、最初にどこまでできればよいのかという到達目標を明確に示すことが、安心して仕事に取り組むための助けになります。

定期的な面談を設け、不安や疑問を早い段階で拾い上げる仕組みを持つことも、早期離職を防ぐ有効な手段です。

育成コストを「投資」として社内で共有する

未経験者育成にかかる時間やコストを、単なる負担として捉えてしまうと、育成に力を入れる意欲が現場で失われがちです。育成にかけた時間が将来の戦力にどうつながるのかを経営層と現場が共有することで、育成を前向きな投資として位置づけることができます。

育成の成果を定期的に振り返り、成功事例を社内で共有することも、育成への投資意欲を高める効果があります。

育成担当者自身のスキルアップも忘れない

未経験者を教える立場のベテラン社員自身が、教え方について体系的に学ぶ機会を持っていないことは珍しくありません。技術力があることと、それを分かりやすく人に伝えられることは別のスキルであるため、育成担当者向けの簡単な研修や、教え方のポイントを共有する機会を設けることが、育成全体の質を底上げします。

育成担当者の負担を評価する仕組みがない会社では、育成にかける熱意が続きにくいため、育成実績を人事評価に反映するといった工夫も、長期的な育成体制の維持には有効です。

まとめ

未経験者採用のリスクは、教育コストや早期離職といった側面だけで語られがちですが、実際にはこれらのリスクは育成体制の有無によって大きく左右されます。未経験者ならではの利点も踏まえた上で、採用条件を広げる判断は十分に検討する価値があります。

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